Mar 22, 2011
ご注文からお届けまでに時間がかかる注文の家具
結婚をするときに花嫁のツールの一つとして、ワードローブも用意した。自分だけのためのワードローブを作成し、と思ったので、注文家具を注文することになった。家具の高さ、幅、深さ、引き出しは何段必要なのか、引き出しの仕切りはどのような分割が良いのか、ワードローブの色は何色かどうかなど、具体的な注文をすることを注文の家具は良いですが、到着まで1ヶ月以上かかった。ご注文後のお届けまでに時間がかかりますのでご注文の際に注意したい。東日本大地震の影響は大きく、それまであまり意識していなかったが、電気の重要性を痛感しましたし、建て替えやリフォームは、エコハウスというのが多数を占めるようになりました。私自身もあればエコハウスだと思います。太陽光発電設備の重油発電設備とはもちろん、自動車も蓄電できるものを考えています。あればゴミの量も半分以下にすることができるエコハウスが望ましい。
ホンダが、9月にドイツで開幕するフランクフルトモーターショーで初公開する欧州向け新型『シビック』。そのエンジンの詳細が明らかになった。
画像:新型シビックのプロトタイプ
これは12日、欧州ホンダが公表したもの。欧州向けのシビックにはディーゼルエンジンが用意されるが、新型ではこれを大幅改良して搭載する。
「i-DTEC」と呼ばれるディーゼルは、2.2リットルの直列4気筒ターボ。最大出力は従来よりも10ps向上して、150psを発生する。最大トルクは35.7kgmと強力だ。
それでいて、アイドリングストップの採用、ピストンの動きやオイルの流れなどのフリクション低減を徹底的に実施。ホンダによると、CO2排出量は110g/kmと、従来よりも5g/km改善することに成功したという。
新型シビックのエンジン開発リーダー、渡辺氏は「エミッションの向上は新型開発の大きなテーマ。高いパフォーマンスを維持しながら、この目標を達成した」とコメントしている。
《レスポンス 森脇稔》
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日産自動車と三菱自動車が、電気自動車(EV)から家庭などに電力を供給する規格の統一に乗り出したことが13日わかった。
国内の電気自動車市場を二分する両社が規格を統一すれば、事実上の国内統一規格に発展する可能性が高い。
電気自動車は東日本大震災を経て、移動の自由と大容量を兼ね備えた「走る電池」として注目されるようになった。日産と三菱はそれぞれ、電気自動車と家庭などをつなぐのに必要な装置を今年度中に発売する。
しかし、両社のシステムに互換性がないため、利用者は例えば、いったん日産の装置を住宅に組み込むとずっと日産の車しか選べないといった不便を強いられる恐れが出ている。
電気自動車の蓄電池は、一般家庭1〜2日分の消費電力をためることができる。しかし、その電流は直流のため、家庭などに供給するには交流に変換する装置が必要となる。三菱は7月、日産は今月2日にそれぞれ、このための装置を発表した。現状では、装置が電気自動車の型番を認識したり、電流を流す速さや電池の残量を確認する通信方式などの規格が別々で、互換性がない。
帝国データバンクは、遊園地・テーマパーク経営企業の実態調査を実施し、その結果をまとめた。
7月に遊園地・テーマパーク経営企業のうち、2009年と2010年(1〜12月期)に2期連続で収入高が判明した128社を抽出して分析した。同調査は2009年7月以来、3回目。
調査結果によると2010年の収入高合計は約8483億3000万円で、前期比2.4%の減少となった。規模別では「収入高500億円以上」の4社すべてが減収となり、「収入高100億円以上500億円未満」の9社のうち、6社が減収となり大手の不振が目立った。
損益比較では、2期連続で損益が判明している77社について分析した結果、2010年の黒字企業は61社で、2009年と比べて10.9%増加した。
地域別では「関東」が全体の74.1%を占める一方、「東北」の業界規模が最も小さい。
128社合計の収入高のうち36.0%を占める業界最大手のオリエンタルランド(東京ディズニーリゾート)は、同4.1%の減収ながら増益となった。
一方、2011年は東日本大震災により、東北や関東を中心に多くの遊園地・テーマパークが休園を余儀なくされ、その後再開したものの、自粛ムードでレジャー需要が冷え込んでいる。加えて、節電のため一部アトラクションを中止して照明を抑えるケースが多く、入場者が激減している。
経済産業省の「特定サービス産業動態統計」によると、3月単月の遊園地・テーマパーク売上高は前年同月比49.9%減、4月が同49.8%減、5月が同27.7%減と大幅に落ち込んでいる。遊園地・テーマパーク経営企業は今期も業績が落ち込むことが見込まれ、減収により収益面でも苦戦を強いられることになる見通し。
さらに福島第一原子力発電所が被災したことによる放射能汚染や電力不足の問題に加え、円高で海外からの観光客が減少するなど、これまで業界を牽引してきた「関東」も苦戦が予想される。実際、オリエンタルランドの2011年4〜6月期連結決算では、収入が前年同期比43.0減の約485億5100万円、営業損益で30億4100万円の赤字となっている。また、7月15日には遊園地「メルヘン村」を経営する肥前観光が自己破産を申請するなど、遊園地・テーマパークの経営は厳しい状況が続く。
《レスポンス 編集部》
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