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赤ら顔が幸いした。

小学校の時、人前で話したり、友達を作るのが苦手な私でしたが、赤ら顔が幸いにも友人を作ることができた。今では問題かもしれないが、当時はまだ先生との距離も近く、こんな私を見て先生が赤ら顔を利用して笑いを持っていました。多分気にしないでくれとのメッセージだと前向きに考えて、それをきっかけに友達の数積極的に言うことできるようになることができた。何でも肯定的に考えたいと思います。
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　東京都足立区の新聞販売店従業員寮で０４年、小出亜紀子さん（当時２４歳）が遺体で見つかった殺人事件で、捜査怠慢を認めた司法判断の確定を受け、両親が１３日、警視庁に謝罪や再発防止策を求める要請書を提出した。

　要請書は、埼玉県桶川市のストーカー殺人事件（９９年）など捜査怠慢が問題化するケースが相次いだことで、相談内容の確実な記載などを明記した「警察刷新に関する緊急提言」（００年）が公表されていたのに、教訓が生かされなかったと指摘。警視総監や捜査担当者による直接の謝罪や第三者機関による検証を求めた。

　会見した小出さんの母親（５６）は「応対した訟務課長からおわびの言葉があったが、事務的、義務的で心からの謝罪と感じられなかった」と語った。訟務課は「経緯やご遺族の気持ちを踏まえ、謝罪した。相談事案に迅速・的確に対応できる諸対策を講じている」とコメントした。

　小出さんは０３年１２月から、元交際相手の男（懲役１３年が確定）ら２人に監禁・暴行され、翌年１月に凍死した。両親や知人は多摩中央署に相談して捜索願を出しており、昨年２月の東京高裁判決は「（警視庁は）十分検討せずに判断を誤った」と賠償を命じ、先月３１日付で最高裁で確定した。【伊藤一郎】

　東日本大震災で被災した小中高生約１万人の９割が「自分のまちのため何かしたい」−−。子供支援の国際ＮＧＯ「セーブ・ザ・チルドレン・ジャパン」（ＳＣＪ、本部・東京）が１３日、こんな調査結果を発表した。

　調査は５月２４日〜６月４日、宮城県石巻市、東松島市、岩手県陸前高田市、釜石市、山田町の小学４年〜高校３年の計約２万１０００人に実施、有効回答は５２％の１万１００８人。ＳＣＪは地域復興への子供の参加実現に向け５年間の活動を計画しており、子供たちの意向を確認するため記述式で尋ねた。

　「自分のまちのため何かしたいか」との問いに約９割が「はい」と答えた。その内容は「ごみ拾い・そうじ」が多く、津波に襲われた街を元に戻すため、できることに取り組もうとの思いがにじむ。

　「まちをよくするためにだれと話をしたいか」との質問には約４分の１が「総理大臣」と答え「子供同士」を抑えてトップ。政治のリーダーシップの大切さを感じ取っていた。

　ＳＣＪは既に、政府の復興構想会議や岩手、宮城、福島各県知事に子供の意見を尊重するよう要望書を提出。７月には、子供たちが復興について話し合う「子どもまちづくりクラブ」をつくる予定。緊急支援担当の津田知子さんは「子供たちは震災の恐怖を体験しても、古里復興への思いが強い。提言を生かせるよう取り組む」と話している。【鈴木梢】

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　菅直人首相は１３日、国民新党の亀井静香代表と官邸で会談し、東日本大震災の復興のための平成２３年度第２次補正予算案に関し「７月中旬に中身を取りまとめたい」と語り、少なくとも７月までの続投に強い意欲を示した。だが、民主党内では同年度予算執行のための特例公債法案成立と引き換えの月内退陣論が大勢で、辞任時期をめぐる綱引きが激化。仙谷由人官房副長官が進退の「節目」とする両院議員総会は１７日に行われる見通しとなった。

　会談で、亀井氏が２２日までの今国会延長による２次補正の処理を求めたのに対し、首相は「延長にはきちんと対応する。１次補正で落ちた部分を２次補正の中身とする」と応じた。枝野幸男官房長官は記者会見で、「２次補正」は１次補正で漏れた復旧策が中心になるとの認識を示した。

　だが、民主党執行部は特例公債法案成立による菅政権の幕引きを模索。亀井氏との会談に同席した岡田克也幹事長は１３日の記者会見で「特例公債法案を何とかしたいというのが首相の強い思いであり、今の首相の下で成立させる」と強調しながらも、２次補正に関する首相発言について「記憶していない」と述べるにとどまった。

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　東日本大震災の震源となった宮城県沖の海溝で大規模な地滑りが発生し、崩落した斜面が海底に最大５０メートル近くたまっていることが、海洋研究開発機構の地形調査で分かった。堆積（たいせき）物が海面を押し上げ、局所的に津波を巨大化させた可能性があるという。１３日の地震予知連絡会で報告された。

　同機構は３〜４月にかけて震源の海上で音波探査を行い、９９年の調査時と同じ海溝の様子を比較した。その結果、海溝の斜面が大きく崩落しているのが見つかり、海底に高さ約５０メートル、東西方向に幅１５００メートルの範囲で堆積していると結論付けた。南北方向については今後調査する。

　同機構の高橋成実グループリーダー（構造探査）は「地震の前後で海底地滑りが確認された例は少ない。調査の範囲を広げて、どれだけ津波に影響したのか調べる必要がある」と話した。【八田浩輔】

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